マイクロソフトは2025年2月中旬にWindows 11のCPUサポートリストを更新し、第8世代から第10世代のIntelプロセッサーをOEM向けに追加した。これにより、約8年前に登場したCPUでも、Windows 11搭載の新しいデバイスを製造する際に採用可能となる。しかし、このリストは一般ユーザー向けではなく、既存のWindows 11ユーザーのシステムには影響を与えない。

また、マイクロソフトは自作PCなどOEM以外の正式な対応CPUリストを公表していないが、実質的に第8世代以降のIntel CPUが最低要件となる可能性が高い。非対応のハードウェアにもWindows 11をインストールする手段はあるものの、セキュリティアップデートの保証はなく自己責任となる。

一方で、Windows 10を継続使用する場合は年間30ドルでセキュリティアップデートを受ける必要があり、マイクロソフトのアップグレードポリシーに依存しない選択肢としてLinuxへの移行も考えられる。

Windows 11のCPUサポート拡張 第8世代から第10世代のIntelプロセッサーが追加

マイクロソフトは2025年2月中旬にWindows 11のサポートドキュメントを更新し、第8世代から第10世代のIntelプロセッサーをOEM向けに追加した。この決定により、古い世代のCPUを搭載したデバイスでも、Windows 11の新規製造に対応する形となる。

しかし、この変更はあくまでOEM向けのものであり、一般ユーザーの既存システムの動作には影響を与えない。また、自作PCや既存のデバイスのアップグレードについては、マイクロソフトは正式な対応CPUのリストを公開していないが、事実上、第8世代以降のIntel CPUが最低要件となる可能性がある。

非対応のハードウェアへのインストール手段はあるが、セキュリティアップデートの保証はなく、慎重な判断が求められる。一方で、Windows 10を使い続ける場合は年間30ドルのセキュリティアップデート費用が発生し、Linuxへの移行も一つの選択肢となる。

OEM向けCPUサポート拡張の狙いとは

マイクロソフトがWindows 11のOEM向けサポートリストに第8世代から第10世代のIntelプロセッサーを追加した背景には、ハードウェアメーカーの要望があったと考えられる。特に業務用PC市場では、新しいプロセッサーへの完全移行には時間がかかるため、古いCPUを搭載したデバイスの製造を継続できるメリットは大きい。

また、企業や教育機関では、システムの互換性やコストの問題から、新しいCPUを搭載したデバイスへの全面移行が難しい場合がある。今回のCPUサポート拡張は、そうしたユーザー層に向けた配慮とも考えられる。

一方で、このリストはあくまで新規デバイス向けであり、既存のPCがアップグレードできることを保証するものではない。そのため、自作PCユーザーや一般消費者にとっては、今回の変更が直接的な恩恵となるとは限らない。

マイクロソフトは、今後のWindows 11アップデートで互換性のあるプロセッサーをさらに追加する可能性に言及しているが、すべての旧世代CPUがサポートされるわけではない。特に、11世代以前のCPUの一部は、TPM 2.0やセキュリティ機能の要件を満たしていない場合があり、その点が今後のサポート拡張にどのような影響を及ぼすかは不透明だ。

自作PCユーザーへの影響と今後の選択肢

OEM向けのCPUサポートリストが更新されたとはいえ、自作PCユーザーや既存のWindows 10ユーザーにとっては、状況はそれほど大きく変わらない。マイクロソフトは自作PCや一般向けの正式な対応CPUリストを明確にしていないため、実質的に第8世代以降のIntel CPUがWindows 11の最低要件となる可能性が高い。

とはいえ、非対応のCPUでもレジストリを編集すればWindows 11をインストールすることは可能だ。ただし、この方法では公式のアップデートが保証されないため、特にセキュリティ面のリスクを伴う。セキュリティパッチが適用されない環境での運用は、個人の使用であっても慎重に検討すべきポイントとなる。

一方で、Windows 10の延長サポートは2025年で終了し、それ以降も利用する場合は年間30ドルのセキュリティアップデート料金が発生する。これを負担するか、それともWindows 11にアップグレードするか、あるいはLinuxへの移行を検討するかは、個々の利用スタイルによって異なる選択となる。

特に、自作PCユーザーの間ではLinuxの選択肢が再び注目される可能性もあり、今後のOS選択が一層重要な課題となりそうだ。

Source：Tom’s Hardware