任天堂は、次世代ゲーム機「Nintendo Switch 2」の発売に向け、転売対策を強化している。2025年1月30日、同社は日本国内向けのニンテンドーeショップおよびMy Nintendo Storeにおいて、海外で発行されたクレジットカードや海外のPayPalアカウントの取り扱いを3月25日以降終了すると発表した。この措置は、海外からの買い占めや転売を防止する狙いがあると考えられる。

また、任天堂の古川俊太郎社長は、十分な供給体制を整えることで、転売屋の影響を最小限に抑える意向を示している。これらの取り組みにより、Switch 2を求めるユーザーが安心して購入できる環境の実現が期待される。

任天堂の転売対策はどこまで効果を発揮するのか

任天堂が発表した転売対策の中でも、海外クレジットカードの利用制限は大きな影響を及ぼす可能性がある。この施策により、日本国内向けのeショップやMy Nintendo Storeでは、3月25日以降、海外で発行されたクレジットカードや海外のPayPalアカウントが利用できなくなる。これにより、海外からの大量購入が抑制されると見られている。

過去にはPlayStation 5の発売時にも転売屋による大量購入が問題視され、各国の小売店が対策を講じた例がある。特に海外の転売業者は、為替レートの変動を利用し、日本国内の安価な価格設定を狙って購入し、高値で転売するケースが多かった。今回の任天堂の措置は、こうした動きを封じる意図があると考えられる。

ただし、この対策が完全な解決策となるかは未知数だ。例えば、日本国内の住所を使用した決済や、国内の代理購入業者を経由することで、制限を回避する手法も考えられる。さらに、国内での転売を防ぐためには、小売店側での抽選販売や購入制限の強化が求められるだろう。任天堂がこの問題にどう対応するのか、今後の追加施策にも注目が集まる。

Switch 2の在庫確保は十分か 任天堂の供給計画の実態

任天堂はSwitch 2の供給を安定させるために、生産計画を従来以上に慎重に進めている。もともとSwitch 2は2024年第4四半期の発売を予定していたが、大量生産体制を整えるために2025年へと発売時期が延期された。この決定により、初日から十分な在庫を確保し、転売屋による買い占めの影響を最小限に抑える狙いがある。

過去の例を見ると、初代Switchの発売時には供給が追いつかず、品薄が長期間続いた。特に2020年のコロナ禍では半導体不足が重なり、公式価格の数倍で取引される事態が発生した。任天堂はこうした経験を踏まえ、今回のSwitch 2では生産ラインの拡充に力を入れているとされる。

しかし、需要の高さを考慮すると、それでも発売当初に品薄となる可能性は否定できない。特にゲーム機は発売直後の需要が爆発的に増加するため、どれほど生産量を増やしても一時的な在庫不足に陥ることは避けられない。これに対して任天堂がどのように追加供給を行うのか、発売後の動向も注目される。

転売対策の鍵を握る小売店の対応

任天堂が転売対策を強化する一方で、小売店側の対応も重要な要素となる。過去のゲーム機の販売時には、Best BuyやAmazonなどの大手販売店が、ボットを活用した大量購入を許してしまい、一般ユーザーが入手しにくくなる事態が発生していた。これを防ぐために、小売店側の協力が不可欠となる。

一部の小売店では、抽選販売を導入したり、1人あたりの購入数を制限するなどの対策を実施している。特にPlayStation 5の販売時には、店頭販売を行わず、全てオンラインの抽選販売とする店舗もあった。こうした措置が、Switch 2の販売にも適用される可能性は高い。

しかし、全ての小売店が統一された対策を取るとは限らない。一部の販売店では、転売目的の購入を完全に防ぐのが難しく、結果的に高額転売が発生するリスクがある。また、消費者の側でも、確実に購入できる方法を求めるあまり、転売市場に頼らざるを得ない状況が生まれる可能性もある。小売店と任天堂がどこまで協力し、実効性のある対策を講じられるかが今後の焦点となる。

Source：TechSpot