Windowsに標準搭載されている「メモ帳（Notepad）」と「ペイント（Paint）」に関する新たな変更が明らかになった。これまで無料で提供されてきた一部の新機能が、今後はMicrosoft 365のサブスクリプションを契約しないと利用できなくなる。特に、AIを活用したテキストリライトや画像生成といった高度な機能が対象となる。

これにより、Windowsユーザーにとっては「当たり前に使えるアプリ」という認識が変わる可能性がある。基本機能は引き続き無料だが、最新機能を試したい場合は追加コストが発生する。マイクロソフトはAIを活用したアプリの拡張を進めており、今後さらに多くの機能が有料化される可能性がある。

この決定は、便利な機能を提供する一方で、サブスクリプション契約を強く促すものとも言える。特に、クリエイティブな用途でこれらのアプリを活用しているユーザーにとっては影響が大きい。今後、他のWindows標準アプリにも同様の措置が取られるのか、引き続き注目する必要がありそうだ。

Windows標準アプリの進化と有料化の背景とは

メモ帳とペイントにAI機能が追加される一方で、その一部が有料化されるという決定は、多くのユーザーにとって驚きだ。しかし、この動きは突然のものではなく、マイクロソフトが長年にわたり進めてきた戦略の延長線上にある。

これまでWindows標準アプリは基本的な機能しか持たず、ユーザーは必要に応じてサードパーティ製のソフトを導入してきた。しかし、AI技術の進化により、これらのアプリが大幅に機能強化され、より本格的なツールへと変化している。

特にペイントは、単なる簡易的なお絵描きツールから、AIによる画像生成機能を持つクリエイティブツールへと進化しつつある。また、メモ帳も単なるテキストエディタから、AIによる文章リライトや構成の調整ができる高度なアプリへと変貌を遂げている。

このようなアップグレードは、ユーザーにとって利便性を向上させるものだが、一方で無料で提供される範囲が縮小している点は注意すべきだ。マイクロソフトは以前からクラウドベースのサブスクリプションモデルに移行しており、Officeアプリをはじめとした多くのソフトウェアがMicrosoft 365に統合されてきた。

今回のメモ帳やペイントの有料化も、この流れに沿ったものと考えられる。これまで「誰でも自由に使える基本アプリ」という位置づけだったWindows標準アプリが、今後は「無料で使えるが、本格的に活用するには課金が必要なアプリ」に変わりつつある。

メモ帳とペイントの有料AI機能、本当に必要なのか？

今回の変更により、AIを活用した文章リライトや画像生成といった機能がMicrosoft 365のサブスクリプション契約を必要とする形になった。しかし、これらの機能がどの程度の価値を持つのかは、ユーザーごとに判断が分かれるだろう。まずメモ帳のAIリライト機能について考えると、確かに便利ではあるものの、一般的なユーザーが日常的に必要とするかは疑問が残る。

通常のメモ用途であれば、AIによる書き換えやフォーマット変更の必要性は低い。文書の構成を大幅に変更するようなケースでは、むしろWordや他のライティングツールを使用する方が効率的だ。一方で、ペイントのAI画像生成機能「Image Creator」は、クリエイティブな作業をする人にとっては興味深い機能かもしれない。

しかし、現在すでにDALL-EやMidjourneyなどのAI画像生成ツールが広く普及しているため、ペイントのこの機能がどれほど魅力的に映るかは不透明だ。高度な画像編集が求められる場合は、PhotoshopやGIMPのようなソフトを利用することが多いため、ペイントのAI機能を使うかどうかはユーザーの用途次第になる。

また、これらの機能を利用するにはMicrosoft 365のサブスクリプションが必要だが、月額9.99ドル（約1,500円）という価格設定を考えると、単にメモ帳やペイントのAI機能を使うためだけに契約するかどうかは慎重に考える必要がある。

すでにMicrosoft 365を契約しているユーザーにとってはメリットがあるが、それ以外のユーザーにとってはコスト面での負担が大きいと感じるかもしれない。

Windowsの未来は「無料の基本機能＋有料の拡張機能」か

マイクロソフトがメモ帳とペイントに有料機能を追加したことは、単なるアプリの進化ではなく、Windowsの方向性そのものを示唆している。これまでは基本アプリとして提供されていたソフトが、今後は「無料の基本機能＋有料の拡張機能」という形で提供される可能性がある。

実際、Windows 11ではAIアシスタント「Copilot」の導入が進められており、今後は他の標準アプリにもAI機能が追加されることが予想される。例えば、電卓アプリがAIによる計算補助機能を持つようになったり、フォトアプリが自動で画像を最適化する機能を有料提供するようになったりするかもしれない。

この変化は、ユーザーにとって便利な機能をもたらす一方で、「Windowsに標準搭載されているから無料で使える」という従来の考え方を根本から変えるものだ。今後、Windowsのアップデートとともに、有料機能が増えていくことは十分に考えられるため、無料で使える範囲がどこまで維持されるのかが注目される。

最終的に、この流れが定着するかどうかは、ユーザーの反応次第だ。もし多くのユーザーが「標準アプリの有料化」に反発すれば、マイクロソフトが方針を見直す可能性もある。しかし、Microsoft 365の普及が進み、有料サービスが当たり前になれば、今後もこの流れは加速するかもしれない。今後のWindowsアップデートにも、引き続き注目する必要がありそうだ。

Source：PCWorld