OpenAIがAI専用ハードウェアの開発に向けて動き出している。Appleの元デザイン責任者であり、iPhoneやMacBookなど数々の革新的デバイスを生み出したJony Iveと協力する可能性が浮上した。

OpenAIのCEOであるサム・アルトマンは最近のインタビューで、「ジョニー・アイブとパートナーシップを結びたい」と明言。具体的な詳細は明らかにされていないものの、AIを活用した次世代ハードウェアの開発が進行していることを示唆した。

特許申請の内容から、OpenAIはスマートウォッチやAR/VRデバイス、さらにはAIアシスト機能を備えたスマートフォンなど、多岐にわたる製品の可能性を探っている。さらに、ソフトバンクとの投資契約締結により、開発資金の確保が進んでいることも報じられている。

この動きが実を結べば、2007年の初代iPhone以来となる大きな技術革新が誕生する可能性がある。

OpenAIの特許申請が示唆する未来のデバイスとは

OpenAIは、次世代AIハードウェアの開発に向けた準備を進めており、米国特許商標庁（USPTO）に「OpenAI」ブランドの商標を申請している。その範囲には、ヘッドフォン、スマートウォッチ、スマートジュエリー、リモコン、さらにはAR/VRヘッドセットといった幅広い製品が含まれていることが明らかになっている。これにより、OpenAIが単なるソフトウェア開発企業から、AIを活用した独自のハードウェアを展開する可能性が浮上した。

特に注目されるのは「AI支援によるインタラクション、シミュレーション、トレーニング用の仮想現実および拡張現実ヘッドセット」に関する記載である。これは、従来のスマートフォンやPCとは異なる、新しい形態のデバイスを指していると考えられる。この技術が実現すれば、AIによるリアルタイムな支援を受けながら、より直感的な操作が可能になるかもしれない。

また、OpenAIはロボティクス分野にも注力しており、人型ロボットのテストを進めるチームを編成している。これにより、物理的なインターフェースを持つAIデバイスの登場が視野に入ってくる。もし、OpenAIがAR/VRデバイスやロボティクスを組み合わせた製品を開発すれば、スマートフォンとは異なる次世代のコンピューティングデバイスが生まれる可能性がある。

Jony Iveのデザイン哲学がAIデバイスに与える影響

Jony Iveは、Apple在籍時にiPhoneやMacBookなどのデザインを手掛け、シンプルで直感的なインターフェースを生み出してきた。彼のデザイン哲学は、機能と美しさの融合にあり、これまでのガジェット市場に大きな影響を与えてきた。そんなIveがOpenAIと協力することで、AIデバイスの形がどのように変わるのかが注目される。

従来のスマートフォンは、タッチ操作を中心に設計されているが、IveのデザインアプローチがAIデバイスに適用されることで、より「目に見えない」形のインターフェースが導入される可能性がある。例えば、物理的なディスプレイを必要としない音声中心の操作や、身につけることで自然にAIと対話できるウェアラブルデバイスなどが考えられる。

また、Iveは「テクノロジーが主張しすぎず、ユーザーに寄り添う形で存在するべきだ」という考えを持っている。この哲学がAIデバイスに組み込まれることで、現行のスマートフォンのような画面に縛られた形ではなく、より自由度の高いコンピューティング体験が生まれる可能性がある。もし、IveのデザインがOpenAIのAI技術と融合すれば、iPhone登場時と同じように、従来のデバイスの在り方を一新する製品が誕生するかもしれない。

AIスマートフォンの実現はiPhoneの再来となるのか

OpenAIが開発を進めるとされるAI特化型スマートフォンは、既存のスマートフォン市場にどのような影響を与えるのかが気になるところである。過去にiPhoneが登場した際、物理キーボードを廃し、タッチスクリーンを中心とした操作へと移行したように、新たなAIデバイスも同様の革命をもたらす可能性がある。

特に、AIがデバイスの主なインターフェースになることで、ユーザーが直接画面を操作する必要が減るかもしれない。音声認識技術が向上すれば、スマートフォンの形そのものが変わる可能性があり、画面サイズやボタン配置といった従来のデザインの概念が大きく変化することも考えられる。

一方で、現在のスマートフォン市場はiOSとAndroidの二強状態が続いており、新たなプラットフォームが受け入れられるかどうかは未知数である。AI特化型スマートフォンが登場したとしても、普及には時間がかかる可能性がある。しかし、もしJony IveのデザインとOpenAIのAI技術が融合すれば、スマートフォン市場に新たな選択肢を生み出し、次の大きな技術トレンドとなる可能性は十分にある。

Source：Digital Trends