Appleの複合現実ヘッドセット「Vision Pro」が苦戦を続ける中、Sonyとの提携が注目を集めている。Vision Proは2024年2月の販売開始以来、市場で大きな反響を呼ぶことができず、Bloombergの報道によれば、販売台数は50万台未満にとどまっているという。
Appleは「空間コンピューティング」という新しい概念を提唱しながらも、価格が3500ドルからと高額であることや「キラーアプリ」の欠如が課題となっている。その結果、購入者の使用頻度が想定を下回り、消費者に明確な価値を示すことが難しい状況だ。
この問題を打破すべく、AppleはSonyと連携し、PlayStation VR2のコントローラーをVision Proで利用可能にする計画を進めているという。ゲーム機能がVision Proの主軸ではないが、この動きは新たな可能性を模索するAppleの姿勢を示している。ただし、この提携が即座に市場の反応を変える保証はない。
Vision Proの苦戦の背景にある「キラーアプリ」不足と高価格帯の影響
Vision Proが市場で期待外れに終わっている要因として最も指摘されているのが、「キラーアプリ」の欠如である。Appleはこの製品を「空間コンピューティング」の象徴として打ち出しているが、ユーザーが高額なデバイスを購入する明確な動機付けとなるアプリケーションが存在しない。例えば、競合他社であるMetaのQuestヘッドセットはゲームやエンターテインメントを強みにしているが、Vision Proはゲーム特化型ではないため、この分野での競争力が限定的である。
さらに、価格が3500ドルからという高価格帯が一般消費者への普及を妨げていると考えられる。BloombergのMark Gurman氏は、Vision Proの販売台数が50万台未満にとどまり、購入者の多くがデバイスを頻繁に使用していないことを指摘した。これは、現時点での製品がコストに見合う価値を提供できていないことを示唆している。Appleは次世代モデルの軽量化や価格引き下げを模索しているが、現在の課題がすぐに解決する兆しは見えない。
Appleの戦略は「未来への投資」として評価できる部分もあるが、市場の現実を踏まえた迅速な対応が求められる状況である。
Sonyとの提携がもたらす可能性と課題
Appleが模索するSonyとの提携は、Vision Proの苦戦打破を狙うものだ。具体的には、PlayStation VR2のハンドコントローラーをVision Proに対応させることで、デバイスの操作性やアプリケーションの幅を広げる試みである。この動きは、Appleが外部の技術を取り入れる柔軟性を示すものであり、ゲーム用途を限定的に広げる可能性を持つ。
しかし、現時点ではいくつかの課題が存在する。まず、Vision Proはコントローラーを使用せずに指や目の動きで操作する設計が特徴であり、これが他のデバイスと差別化を図る要素でもある。コントローラーの導入が操作性の一貫性を損ねるリスクもある。また、Sonyとの提携が具体化しても、それが即座に市場の反応や販売実績に結びつくかは不透明である。
この提携は、Appleがデバイスの可能性を広げようとしていることを示しているが、キラーアプリの不足や高価格帯といった根本的な問題を解決するには至らないと考えられる。今後の動向次第では、この取り組みが製品の将来に大きな影響を及ぼす可能性もある。
「空間コンピューティング」のビジョンと課題
AppleはVision Proを「空間コンピューティング」の第一歩と位置付けている。これは、従来のディスプレイやデバイスに縛られない新しいコンピューティング体験を目指す壮大なビジョンである。ティム・クックCEOは、この製品が長期的な技術革新の基盤となることを強調しているが、現在の市場ではその理念が十分に理解されているとは言い難い。
Appleの革新的な取り組みは評価に値するが、ユーザーが日常生活や仕事でどのようにこのデバイスを活用できるかの具体的なシナリオが不足している。例えば、競合他社の製品はエンターテインメントや教育、リモートワークなどの明確な活用事例を提示しているが、Vision Proはその点で遅れを取っている。
また、Appleが掲げる「空間コンピューティング」のコンセプトは高度な技術と相まっているが、それを実現するためには高性能なデバイスが必要となり、価格が高騰するというジレンマを抱えている。今後、安価なモデルの投入や、一般消費者にも受け入れられる用途の開発が成否を左右する鍵となるだろう。